将来に備えてバリアフリーにしたい!バリアフリーを実現するには
将来に備えてバリアフリーの住まいにしたいと考えている方もいるのではないでしょうか。住まいのバリアフリーは、後から行うこともできますが、リフォームではできることに限界があります。では、どのような住まいをバリアフリー住宅と呼ぶのでしょうか。この記事では、住まいのバリアフリーについてまとめています。
そもそもバリアフリーとは
そもそもバリアフリーとはどのような意味なのでしょうか。バリアフリーのバリアは、壁を意味します。生活の中で不便と感じる障害(壁)をなくすというのがバリアフリーの意味です。
バリアフリー住宅は、障がいを抱えている人が暮らしやすい住まいという意味ではなく、高齢者や小さなお子さん、妊婦さんなどすべての人が快適に暮らせる住まいをさします。
バリアフリー住宅とはどんな家なのか
バリアフリー住宅とはどのような住宅なのでしょうか。ここでは、バリアフリー住宅の例も交えてご紹介します。
開放的で広い設計
バリアフリー住宅では、扉をもうけない開放的な設計を行います。これにより車椅子が通りやすいというメリットがあります。また、通路が広ければ、介助者が横について歩くこともしやすいです。
とくに高齢の方は、手すりを持っていても不安定な歩行になってしまうことがあります。隣で支えてくれる人がいれば安心して歩けるでしょう。
階段の高さを低くする
階段の高さが高いと、足腰に不安のある方は転倒のリスクが高くなってしまいます。そこで、階段の高さをできるだけ低くするということもバリアフリー住宅では考えなければいけません。新築の場合は、階段を作らない平屋という選択肢もあるでしょう。
ベンチや椅子を設置する
洗面所や浴室にベンチや椅子を設置するのもバリアフリーにつながります。浴室は滑りやすいので、床を滑りにくい素材にするということも検討しましょう。
手すりをつける
転倒リスクを減らすために手すりをつけるご家庭は多いです。廊下やトイレ、浴室、玄関などさまざまな場所に手すりをつけることで、安心して生活できます。
室内エレベーターも
コストはかかりますが、室内にエレベーターを設置するご家庭もあります。
温度のバリアフリーも大事
バリアフリーでは、設備が重視されやすいですが、温度のバリアフリーも考える必要があります。住宅内の温度差で起きてしまうヒートショックは、冬場にトイレや浴室、脱衣所などで起こっています。
65歳以上の高齢者に起こりやすいといわれていて、注意しなければいけません。ヒートショックを回避するためには、全館空調システムの導入などで、室温を一定に保てるようにするのがおすすめです。
バリアフリー住宅を実現するポイント
バリアフリー住宅を実現するために、各箇所のポイントについてまとめておきます。
浴室のポイント
浴室は滑りやすいので、段差を減らすようにしましょう。出入り口は、段差ができないようにします。浴槽は介護補助用に設計されているほうが安心です。足台や移乗台などの設置も考えましょう。
それから、浴室の扉はできるだけ開く部分を広くしておきましょう。押し戸は開閉に力が必要なので、開けるのが大変です。バランスを崩す可能性もあるので、引き戸にしましょう。ヒートショック対策として、浴室や脱衣所には暖房器具も設置してください。全館空調システムなら、個別に設置しなくても済みます。
トイレのポイント
トイレは外からも鍵があくようにしておきましょう。万が一、中で体調が悪くなってしまったときに、救助できなければ困ります。外から開けることができればすぐに救助できます。
さらに、トイレ内にはてすりをつけましょう。L字の手すりがおすすめです。トイレ内が狭いと、介助するのが大変なので、トイレはできるだけ広めにすることをおすすめします。有効幅500mm以上あるのが理想です。
階段のポイント
階段は、滑り止めをつけましょう。ノンスリップにしてマットを敷くことで転倒による事故を防ぎやすくなります。転落の被害を軽減する階段設計にすることも考えましょう。たとえば、折り返し階段にすることで一気に下まで落ちてしまうことが減らせます。階段には手すりも必要です。
廊下のポイント
廊下には、夜間に足元を照らしてくれる照明をつけましょう。夜の転倒事故を防げます。人感センサーがついているとずっとつけっぱなしになりません。LEDライトなら長持ちするでしょう。
転倒での怪我を予防するために、床材も工夫してください。床材は、コルクやビニール系、カーペットがあります。これらはすべりにくい安全な床材です。もし、転倒してもクッション性が高いので怪我のリスクも減ります。手すりも忘れずにつけましょう。
まとめ
将来に備えてバリアフリー化したいと考えている方のために、バリアフリー住宅の特徴をお伝えしました。バリアフリー化は、新築で建てる際に行っておくほうが費用も抑えることができるうえ、後から工事する際の申請なども行わずに済み手間が省けます。バリアフリーを検討している場合は、バリアフリー住宅の施工事例が多い会社にお願いしましょう。
